直接会って話をしてこそ、相談者と弁護士の間の信頼関係づくりや、相談者の事情に応じた最適なアドバイスができるのです。

   そのため、かもめ法律事務所では、原則として直接面談をしています。
   ただし、例外的に、遠方の場合や緊急の場合などには、簡単な電話相談をお受けする場合もあります。

１信頼関係
   相談者にとって、弁護士は初対面の人です。
   初対面の人に対して、離婚というもプライベートな話をすることは、きっとためらわれることでしょう。

   直接事務所へ足を運んだなら、ドアを開けたときの雰囲気や働く事務員の様子などから、この事務所は親しみやすそうだな、ちょっと取っつきにくそうだ、なんか嫌な感じ…等々、感じ取ることができます。
   相談室へ入った後でも、弁護士の立ち振る舞い、表情、話しの進め方などから、この弁護士は話やすそう／話にくそう、信頼できそう／できなさそうといった印象を持つでしょう。

   直接行って、会ってみて、どんな印象をもつか。
   これは重要だと思います。なぜなら、そもそも話にくい離婚というテーマについて、話にくそうで、信頼できなさそうな弁護士に、しっかり相談できるはずがないからです。

２最適なアドバイス
   私たちは、人と直接会って話をするとき、話の内容以外にも沢山の情報を受け取っています。そして、弁護士は、得られたすべての情報を総合的に判断して、その相談者にとって最適な法的アドバイスをします。

   例えば、「目は口ほどに物を言う」といいます。
   弁護士が直接面談していれば、相談者が言葉に詰まってしまっても、目つきや表情を観察しながら相談者の気持ちを推測することができることがあります。適切な間をとったり、質問を投げかけたりしながら、必要な話を順番に引き出していく、ということもできるのです。
   もしも目が泳いでいたりすれば、重要な情報を隠しているのではないか、少し嘘が混じっているのではないかなどと注意を払い、包み隠さず話してくれるように働きかけることもできるでしょう。

   一方で、電話相談の場合はどうなるのでしょう。
   弁護士には、相談者の表情が見えません。
      なぜ、黙ってしまったのか。
      何か考え込んでいるのか。
      涙をこらえているのか。
      はたまた、あくびをしただけか･･･。
   弁護士は、相談者の置かれている状況を正しくつかむことはできません。相談者の気持ちに寄り添いながら、話を掘り下げていくこともできません。
   必要な情報を正しく聞き取ることも難しくなるでしょう。

    これでは、最適なアドバイスなんてできませんよね。

    平成３０年１２月２１日