夫は塾の費用を把握していなかったことから、調停の期日において、高額な費用を負担することを拒否していました。
   しかし、夫が塾に通うこと自体については、同意していたことや、双方の収入からして過大な教育費とは言えないことなどを主張したところ、裁判官が塾の費用についても夫が収入割合に応じて負担すべきと示唆しました。
   その結果、夫が養育費に塾の費用を加算することに同意し、子らが塾に通い続けることができることとなりました。